DBに加入していますが、iDeCoの追加も検討しています。注意点はありますか？

確定給付年金（DB）に加入している会社員でもiDeCoを併用することは可能で、インフレに備えた上乗せ運用として有効です。ただし、次の４点を必ず確認してください。

① 拠出限度額の計算

2024年12月改正により、DB加入者のiDeCo上限は「55,000円−他制度掛金相当額」（月額）で算定され、上限は最大でも20,000円にとどまります。自社DBに充当される保険料が大きいほど上限は縮小し、計算結果が5,000円未満になると加入自体ができません。勤務先から通知されている「他制度掛金相当額」をまず確認しましょう。

② 税制メリットと受取課税のバランス

掛金は全額所得控除、運用益は非課税、受取時は退職所得控除または公的年金等控除が使えます。一方、DBの退職給付や企業型DCなどと同時期に一時金で受け取ると控除枠が圧迫され課税対象額が増える場合があります。受取方法（年金・一時金・併用）も含め、将来の課税総額をシミュレーションしておくと安心です。

③ 流動性・コスト・リスク

iDeCoは60歳（生年月日により61〜65歳）まで原則引き出せず、金融機関手数料が年間2,000〜6,000円かかります。拠出額が小さいと手数料負担率が高くなるため、上限額いっぱいに拠出できない場合は費用対効果を検討してください。また運用成績次第で元本割れのリスクがあります。

④ ポートフォリオ全体での役割

DBは企業側が給付責任を負うため、予定利率に沿った「安定収入」を提供します。iDeCoは自身で運用し「成長性」を取りに行く仕組みです。両者を組み合わせることで、基礎年金＋DBで最低限の生活費を確保しつつ、iDeCoでインフレヘッジとリスク資産の比率を適切に調整することができます。

上記を踏まえ、①勤務先からの通知内容、②将来受取時の課税シミュレーション、③手数料とリスク許容度を確認したうえで拠出額を決定し、必要に応じて社労士・税理士など専門家に相談すると失敗がありません。