投資信託って本当にやめたほうがいいの？

投資信託

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。

分散投資

リスク低減のため、資金を複数の銘柄や資産クラス、地域、業種に分配して投資する方法。特定の投資対象が値下がりしても、他の資産の上昇で損失を緩和できる可能性があります。安定したリターンを長期的に目指す基本戦略です。

長期投資

長期投資とは、数年から数十年のスパンで資産を運用し、時間をかけて利益を得る投資手法です。株式や債券、不動産、投資信託などが主な対象で、短期的な市場変動に左右されず、複利の効果を活かして資産を増やすことを目指します。

積立投資

一定の期間ごとに一定の金額ずつ同じ銘柄を購入していく投資手法のこと。一度にすべてのお金を投資する「一括投資」とは異なり、少額から始められ、タイミングをずらしながら投資することで高値づかみを避ける「時間分散」の効果が期待できる。

NISA

「Nippon Individual Saving Account」の略（少額投資非課税制度）。 日本における株式や投資信託の投資金における売却益と配当への税率を一定の制限の元で非課税とする制度。 金融機関において、この制度が適用される非課税口座を、通常の取引口座とは別に開設する必要がある。

iDeCo

iDeCo（イデコ）は、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。