オルタナティブ投資の分散効果について

資産運用で最も大切なのは、異なる値動きの資産を組み合わせてポートフォリオ全体のブレを抑えることです。統計で用いる「相関係数」は 1 に近いほど同じ方向へ、0 に近いほど独立、0 未満なら逆方向へ動きやすいことを示します。株式と債券は長期的に相関がそれほど高くないため、すでに一定の分散効果がありますが、景気後退や金融ショックなどでは同時に下落する局面もあります。こうした“相関の崩れ”に備える手段として、価格決定要因がまったく異なるオルタナティブ資産を加える意義があります。

コモディティ（原油・金・穀物など）は、供給制約や在庫水準、天候、地政学リスク、インフレ期待といった「実物資産」特有の要因で動きます。たとえばインフレが進むと、債券は利回り上昇に伴い価格が下がりやすい一方、コモディティは名目価格が上がりやすく、逆方向の値動きになりやすい関係が生まれます。また、景気減速で株価が調整している局面でも、産油国の減産や農産物の不作が続けば原油や農産物が底堅く推移し、株式や債券とは異なるリスクプレミアムが得られます。

複数の資産を組み合わせると、個々のボラティリティ（標準偏差）よりもポートフォリオ全体のボラティリティが低下し、同じ期待リターンをより小さなリスクで狙える効率的フロンティアが押し上げられます。これがオルタナティブ投資で語られる分散効果の本質です。

もっとも相関は固定ではなく、市場ストレス時に一時的に高まることもあります。資産配分は目標リスク水準に合わせ、ETF や先物など流動性の高い手段を使い少額から導入し、定期的にリバランスして相関構造の変化に備えることが重要です。