ETFとは？投資信託との違いやメリット・デメリットを解説
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公開:
2023.04.02
更新:
2024.10.16
目次
ETFとは投資信託の一種で、その中でも証券取引所に上場し、特定のインデックス（日経平均株価など）の動きに連動する運用成果を目指すものを指します。
ETFはExcahnge Traded Fundの略で、日本語では上場投資信託とも呼ばれます（Exchange Trade=上場、Fund=投資信託）。
証券取引所に上場することで、取引価格や発注方法、価格変動などの点において、通常の投資信託と様々な点で差分が生じています。本記事では、通常の投資信託と比較しながら、ETFの特徴やメリットについて解説したいと思います。
「上場」しているという特徴から捉えるETF・投資信託の違い
1.上場か非上場か
ETFは証券取引所に上場していますが、投資信託は上場していません。上場・非上場の違いにより、ETFと投資信託には様々な違いが生じます。
2.販売会社
投資信託は直接販売もしくは銀行・証券会社・郵便局等の販売会社を通して販売されていますが、ETFは証券会社でのみ販売されています。
なお、投資信託は販売会社によって商品のラインナップが異なりますが、ETFはどの証券会社でも全銘柄のETFを購入することができます。
3.取引価格
ETFは上場しているため、証券取引所で取引される時価が存在します。一方、投資信託には時価が存在せず、資産運用会社が営業日ごとに算出する基準価額※が取引価格となっています。
※基準価額：純資産総額÷ファンドの総口数。純資産総額は、運用資産の時価評価額+その他収入-運用費用等で算出
4.取引可能時間
ETFは、証券取引所の取引可能時間中に取引できます。東京証券取引所の場合は、平日の9:00〜11:30（前場）と12:30〜15:00（後場）となります。
投資信託の取引可能時間は販売会社によって異なります。例えば楽天証券の場合は以下の通りです。
※出所：楽天証券のホームページ
投資信託には注文締切時間が存在します。一般的には、平日（営業日）の15:00が注文締切時間となっており、注文締切時間までの注文は当日注文、注文締切時間以降の注文は翌営業日の注文として受け付けられます。注文締切時間は商品によって、15:00よりも早い場合もあります。
5.発注方法
ETFは、株式と同様に、指値注文・成行注文を行うことができます。
指値注文とは、「銘柄」「価格」「売買口数」を指定して、「買い」または「売り」の注文を出すことです。想定外の価格で売買される可能性はないものの、指定した価格によっては、取引が成立しない可能性があります。
一方、成行（なりゆき）注文とは、売買価格を指定せずに注文を出し、その時に最も高い価格（売り注文の場合は最も低い価格）で取引が成立します。成行注文では基本的に取引が成立しますが、想定外の価格で売買が成立する可能性もあります。
投資信託は、注文締切時間以前に注文を出せば、当日の基準価額により売買が成立し、注文締切時間以降に注文を出せば、翌営業日の基準価額により売買が成立します。なお、売買時点においては、取引に適用される基準価額は決まっておらず、事後的に決定される点に注意が必要です。
6.価格変動
ETFの取引価格は、証券取引所の取引可能時間中はリアルタイムで変化します。
一方投資信託は、前述の通り資産運用会社が営業日ごとに算出する基準価額が取引価格となっていますので、価格変動は1営業日に1回となっています。
7.手数料
購入・売却時
ETFは売買時に売買手数料がかかります。売買手数料は証券会社によって異なり、主要な対面証券会社では概ね約定代金×1.155%〜1.430%、主要なネット証券会社では無料から購入できます※。
※国内ETFの場合
一方、投資信託は購入時に購入時手数料が、売却時に信託財産留保額が徴収されます。
購入時手数料は販売会社によって異なり、約定代金×3%前後の手数料を取られる場合もある一方、購入時手数料が無料の場合もあります。購入時手数料が無料の投資信託をノーロードといいます。
信託財産留保額は、途中解約する投資家に対する「ペナルティ料」として投資信託を解約する際に徴収される費用です。投資信託の種類によって徴収される金額は異なりますが、0.1〜0.5%程度を差し引かれることが一般的です。
保有期間中
ETFと投資信託は双方とも、保有期間中に信託報酬がかかります。
ETFの信託報酬は、投資信託より一般的に安い傾向にあります。
| ETF | 投資信託（ETFを除く） | |
|---|---|---|
| 信託報酬 | 0.060%~0.950% | 0.100%~1.650% |
8.信用取引
ETFは信用取引が可能ですが、投資信託は信用取引※ができません。
※信用取引とは、現金や株式を担保に証券会社から資金を借りて株式を購入したり、株式を借りてそれを売却する取引のこと
ETFの種類
ETFは特定のインデックスの動きに連動する運用成果を目指す投資信託です。
ここでは、連動するインデックスに応じて、ETFの種類を整理しました。
| 分類 | インデックス例 | 商品例 |
|---|---|---|
| 国内株式 | TOPIX 日経平均株価 TOPIX Core30 | ダイワ上場投信-トピックス MAXIS日経225上場投信 NEXT FUNDS TOPIX Core30連動型上場投信 |
| 外国株式 | S&P500指数 FTSE100インデックス | 上場インデックスファンド米国株式（S&P500） UBS ETF 英国大型株100(FTSE 100) |
| 国内債券 | NOMURA-BPI総合 | NEXT FUNDS国内債券・NOMURA‐BPI総合連動型上場投信 |
| 外国債券 | FTSE米国債1-3年セレクト・インデックス ブルームバーグ・バークレイズ・ユーロ社債インデックスTTM | iシェアーズ 米国債1-3年 ETF iシェアーズ ユーロ建テ投資適格社債 ETF（為替ヘッジあり） |
| REIT | 東証REIT指数 | One ETF 東証REIT指数 |
| コモディティ | WTI原油先物 金 | WTI原油価格連動型上場投信 純金上場信託（現物国内保管型） |
| レバレッジ型 | 日経平均レバレッジ・インデックス | 日経平均ブル2倍上場投信 |
| インバース型 | 日経平均ダブルインバース・インデックス | 日経平均ベア2倍上場投信 |
※日本証券取引所で取引できるETF全銘柄一覧はこちら
ETFでは、インデックスファンドと同様に、各アセットクラスの代表的なインデックスに連動する商品が用意されています。
一方、インデックスファンドでは存在しなかった分類として、レバレッジ型とインバース型があります。
レバレッジ型とは、原指標（TOPIX・日経平均株価など）の変動率に、一定の倍率を乗じて算出されるレバレッジ型指標に連動するように資産運用を行う商品となります。
例えば、「日経平均レバレッジ・インデックス」は、日経平均株価の変動率の２倍の値動きになる指標です（例：日経平均株価が前日比で1%増加した場合、日経平均レバレッジ・インデックスは2%増加する）。
ちなみに、レバレッジ（leverage）は日本語で「てこ」という意味があります。
インバース型とは、原指標（TOPIX・日経平均株価など）の変動率に、一定の負の倍率を乗じて算出されるインバース型指標に連動するように資産運用を行う商品となります。
例えば、「日経平均ダブルインバース･インデックス」は、日経平均株価の変動率のマイナス２倍の値動きになる指標です（例：日経平均株価が前日比で1%増加した場合、日経平均ダブルインバース・インデックスは2%減少する）。
ちなみに、インバース（inverse）は日本語で「逆の、反対の」という意味があります。
ETFのメリット・デメリット
メリット
①手軽に分散投資ができる。
ETFの投資対象となるインデックスは、さまざまな銘柄で構成されいます。そのため、１つのETFを持つことで、個別銘柄に投資するよりもリスクを抑えながら分散投資することができます。
②投資信託と比較して保有コストが少ない
一般的に、投資信託と比較して、ETFの信託報酬は低い傾向にあり、保有コストが少なく済みます。
③市場でいつでも売買できる
投資信託と異なり、ETFは取引所が開いている時間帯であれば、いつでもリアルタイムで売買することができます。
デメリット
①ポートフォリオ運用を行う場合、自力で行う必要がある
投資信託でいうところのバランス型投資信託がETFには存在しないため、ETFでポートフォリオ運用を行う場合には自力で資産配分を行わなければなりません。
②投資信託と違って自動での積立投資に対応していないケースが多い
投資信託は、多くの販売会社が提供する自動積立サービスを利用することで、毎月自動で積立投資を行うことができますが、ETFでは自動積立サービスが提供されていないことが多いため、積立投資を行う場合はその都度手動で手続きを行う必要があります。
なお、マネックス証券では、ETF自動積立サービス「マネックスアドバイザー」を提供しています。
③売買量が少ない銘柄だと、希望する価格で取引できないことがある
投資信託は資産運用会社が定めた基準価額で売買しますが、ETFは市場における需給で価格が決定することから、自分が売りたい（買いたい）と思っても、買い手（売り手）が少なければ、希望する価格で取引が成立しないケースもあります。そのため、ETFの銘柄を選ぶ際には、出来高が大きい銘柄を選ぶほうが無難といえそうです。
また、ETFの中には「マーケットメイク方式」を導入することで、流動性が担保されている銘柄も存在します。マーケットメイク方式とは、売買を活性化させることを目的に、マーケットメイカーとして指定された会社（野村証券など一部の証券会社や専業マーケットメイカー会社）が、注文を出し続ける仕組みのことを指します。この方式を導入している銘柄であれば、個人投資家は一般的に適正な価格で取引ができるようになります。
まとめ
- ETFとは、証券取引所に上場し、特定のインデックの動きに連動する運用成果を目指す投資信託のこと。
- 「リアルタイムで売買できる」「信用取引ができる」など、投資信託とは異なる特徴を有する。
- インデックスファンドと同様、様々なアセットクラスに関するインデックスに連動した商品が存在する。また、「レバレッジ型」や「インバース型」など、ETFにしか存在しない商品も存在。
- ETFと投資信託を比較したとき、ETFの方が「保有コストが少ない」「いつでも売買できる」というメリットがある一方、「ポートフォリオ運用や積立投資を自力で行う必要がある」「希望する価格で取引できないことがある」と言ったデメリットも存在。
投資のコンシェルジュ編集部
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投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。
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確定拠出年金
確定拠出年金（Defined Contribution）とは、受給者自身が資産を運用する年金制度で、個人型と企業型に分けることができる。受給者は、自らや企業が搬入した掛け金を運用し、受給要件を満たした際に給付金を受け取ることができる。給付額はそれぞれの運用法によって異なるので、老後の給付額は現役時代には確定しない。 受給者に対するメリットとしては、確定拠出年金（DC）は確定給付年金（DB）と比べて受給権が確立されていることや、自身のDC資産のみを管理すればいいことが挙げられるが、価格変動が生じるため給付額が見込みでしか計算できないというデメリットがある。
iDeCo
iDeCo（イデコ）は、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。
